郵便物の引越し転送手続き【2017年改訂版】

郵便の引越し

引越し先の住所が決まったら、引越し当日の1~2週間前までに、最寄りの郵便局の窓口に転居届を提出しましょう。

現在のお住まい宛ての郵便物を1年間、引越し先の新住所に無料で転送してもらえます。

引越し後、転送されてくる郵便物を確認し、伝え忘れた友人・知人にあらためて引越しはがきを送ったり、変更し忘れたサービスの住所変更手続きをしていくと、モレがありません。

ただし、すべての郵便物が転送されるわけではなく、クレジットカードやキャッシュカードが入っている簡易書留など、「転送不要」と書かれた郵便物は転送されません。
金融機関の住所変更手続きも忘れないようにしましょう。

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郵便物の引越し転送手続き方法

郵便物の転送手続きは、郵便局の窓口・郵便局のWebページ「e転居」・郵便局への郵送、3つの方法で申し込めます。

すこし注意したいのは、転送期間は「転送開始希望日」からではなく「届出日」から1年間です。
1年間では足りない場合、再度、転居届を提出すると、転送期間を延長できます。

また、単身赴任など、1人だけ引越しする場合、引越しする人宛ての郵便物は引越し先、それ以外の人宛ての郵便物は引き続き現在のお住まいに届けてくれます。

国外への転送は行っておらず、海外へ引越す場合、転送サービスは利用できません。

郵便局の窓口で転送手続き

大崎郵便局の外観

大崎郵便局の外観

最寄りの郵便局に出向いて手続きする場合、予約は必要ありません。

郵便局によって営業時間が異なり、17:00に終了してしまう郵便局もめずらしくないので、事前に営業時間を調べて向かいましょう。

手続きには、窓口でもらえる「転居届」に加えて、「本人確認書類(運転免許証や健康保険証など)」と、「転送元の住所が確認できる書類(運転免許証やパスポート、マイナンバーカードなど)」が必要です。

運転免許証の引越し手続き前であれば、運転免許証1枚で、本人確認も転送元の住所確認もできます。

郵便局のWebページ「e転居」で転送手続き

インターネットの転送手続きは、郵便局 e転居から行います。
パソコン・スマートフォン・PHS、いずれでも申し込み可能です。

まず、名前とメールアドレスを入力して「次へ進む」をクリックすると、入力したメールアドレスに、転居受付URLが送られてきます。

次に、転居受付URLをクリックして、旧住所・新住所および転居者・届出者の情報を入力していくと、申請完了です。

申請後、e転居のページ内で、受付状況を確認できるので、照会に必要な「転居届受付番号」を控えておきましょう。

郵便局への郵送で転送手続き

郵便局の窓口で配布している「転居届」に必要事項を記入して、切手を貼らずに郵便ポストに投函すると、転送手続きを申請できます。

転居届を郵便局にもらいに行かなければならないため、自分で郵便局の窓口には行けないが、代理人に転居届をもらいに行ってもらえる場合に、郵送を利用するといいでしょう。
(自分で郵便局の窓口に行ける場合、その場で提出してしまったほうが手間がありません)

申請後、転送先の住所に、郵便局から確認のはがきが郵送されてきて、確認事項にチェックして返送すると手続き完了です。

転送手続きの取り消し

転送手続き完了後、原則、取り消しはできません。
引越しがまだ確定していない場合、早まって手続きしないように注意しましょう。

どうしても手続きを取り消したい場合、手続きした内容と反対に、引越し先から現在のお住まいへの転送手続きを申請します。